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「正しい情報がないと医療崩壊は加速」―本田氏(医療介護CBニュース)

 NPO法人医療制度研究会の本田宏副理事長(埼玉県済生会栗橋病院副院長)は6月12日、「医師のキャリアパスを考える医学生の会」の勉強会で、「医療崩壊のウソとホント」のテーマで講演し、「正しい情報がないと医療崩壊は加速するばかり」などと訴えた。

 講演では、「週刊東洋経済」が2007年3月24日号に掲載した「日本人の人口10万人当たりの生涯リスク」のデータを紹介。それによると、国は10万人当たりの推定死者数が「ほぼゼロ人」の牛海綿状脳症(BSE)対策に132億円(05年度)を掛けたのに、「3万7500-5万人」の能動喫煙には抜本対策を取っておらず、本田氏は「税金が無駄に使われる」と問題視した。

 また、日本国内で人口対医師数が比較的多い東京や京都などでも、経済協力開発機構(OECD)の平均には及ばない状況を指摘し、「それでも霞が関は、医師の偏在が問題だと言っていた。霞が関の人は、一人ひとりは善人だが、システムが問題。彼らを非難しても仕方がないが、彼らの言うことを聞いているだけでは国民の命は守れない」と語った。

 このほか、日本では50歳代の勤務医が週60時間以上働いているなど、他国に比べ労働環境が過酷だと訴えた。医師不足を解消するため、大卒者を対象に医学教育を実施する「メディカルスクール」の創設も主張した。


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by y59bidw0hr | 2010-06-18 16:33